関西のテレビ局に務める報道関係者が、メディア同士で連携して地震への備えについて考えようと、神戸でシンポジウムを開きました。

23日、神戸市の人と防災未来センターで開かれたシンポジウムには、サンテレビを含む関西の民放6局とＮＨＫの記者やアナウンサー、さらに、和歌山県串本町などの自治体の防災担当者らが登壇しました。

この取り組みは、阪神淡路大震災から30年を機に、関西の放送局が局の垣根を越え、震災の経験を後世に伝えていこうと始まりました。

2025年は、各局の記者やアナウンサーが和歌山県串本町で開かれた避難訓練に参加。

この中で、体力のない高齢者に、高台への避難を諦めている人がいることなどが分かりました。

シンポジウムでは、こうした人たちにメディアが何を伝えていけるか議論しました。

また、高齢者に避難する際の不安や課題を聞き取りする地元の高校生の活動も紹介されました。

和歌山県立串本古座高校　雑賀諒さん

「(避難することを)考えるのをやめていると言っていた方々も、最終的に防災バッグを準備して、避難場所まで散歩してみるという話をしてくださって、とても有意義な時間になったんだなと思いました」

参加者

「串本町の話を聞かせてもらうと、皆さん身近に危機が迫っているんだなということをすごく自覚されているし 自分たちも一緒に危機感を高めていけたらなと思っています

「１個１個のコミュニティーじゃなくて、連携していって協力して、本音でぶつかり合うというのが大切だなと思ったので、自分の地域とか住む場所でも持ち帰って、実践できたらなと思いました」

参加した人たちは、次の災害を自分のこととして捉え、防災について考えていました。

来年度、プロジェクトでは、南海トラフ地震で大きな被害が想定される南あわじ市との連携も検討しています。